銀座矯正歯科｜東京都で裏側矯正を専門に行う矯正専門歯科「銀座矯正歯科」

 
銀座矯正歯科｜東京都で裏側矯正を専門に行う矯正専門歯科「銀座矯正歯科」

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歯科医師は減り、歯科衛生士は増える――最新の厚生労働省統計から読む歯科医療人材の現在地（2026年版）

本記事の出典・データソース
本記事は、厚生労働省「令和6(2024)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」（2025年12月23日公表）、「令和6年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況」（2025年7月29日公表）、「歯科衛生士の業務のあり方等に関する検討会」第1回資料（2024年12月）、第119回歯科医師国家試験の合格発表（2026年3月16日）、および日本の歯科衛生士の就業継続に関する査読付き論文（文末の参考文献参照）をもとに、銀座矯正歯科 院長 中嶋 亮が執筆・監修しています。行政統計は一次資料（厚生労働省PDF・e-Stat）を直接確認し、引用した査読論文のDOIはPubMed・出版社サイトで照合済みです。各データには、根拠の強さを【強い根拠】【傾向・中程度の根拠】【根拠は弱い】の3段階で明示しています。

はじめに――「人がいない」を数字で見直す

歯科医院の院長同士が集まると、話題の中心はいつも人材です。「衛生士の応募がない」「勤務医が開業しなくなった」「若手がすぐ辞める」――こうした実感は、筆者が年間多数のセミナーで全国の先生方とお話しする中でも、地域を問わず共通しています。

現役合格した歯学部を捨てレートに6年で卒業し国家試験に合格する。私の時代には一般的だったキャリアパスは崩壊しています。このまま歯科医師国家試験の合格者が1700人代で推移すると、それこそ偏差値60以上の人材しか歯科医師になれない時代が来ると予想される方もいます。

実際に日本以外では、医科と比較して職業的リスクが低いこと、自由診療が一般的であることから職業として歯科医師の人気が高いです。世の中の受験生はしっかり勉強して国家試験の合格率が高い歯学部を受験すると将来が開けるかもしれませんよ。

ただ、実感と統計は必ずしも一致しません。2025年後半から2026年春にかけて、歯科医療人材に関する主要な公的統計が立て続けに更新されました。本記事では、それらを一次資料に立ち返って整理し、①歯科医師の就業構造の変化、②歯科衛生士・歯科技工士（いわゆるコデンタル）の需給、③矯正専門医院としての人材体制の3つの視点から、いま何が起きているのかを読み解きます。

本記事は歯科医師・歯科衛生士・医院経営に携わる方を主な読者として想定していますが、矯正治療を受ける患者さんにとっても「自分が通う医院の裏側でどのような人材の変化が起きているのか」を知る一助になればと考えています。

第1章　歯科医師：総数は減少に転じ、女性比率と平均年齢が上昇している

1-1. 届出歯科医師数は103,652人、2年で1.5%減少【強い根拠】

2024年12月31日時点の届出歯科医師数は103,652人で、前回調査（2022年）の105,267人から1,615人、1.5%減少しました。人口10万人あたりでは83.7人（前回比0.5減）です。内訳を見ると、男性は75,455人で3.1%減少した一方、女性は28,197人で2.9%増加しており、女性比率は27.2%に達しています。

注目すべきは年齢別の女性比率です。医療施設に従事する歯科医師のうち、29歳以下では女性が48.8%を占め、ほぼ男女同数です。30〜39歳で39.2%、40〜49歳で34.9%と、若い世代ほど女性比率が高く、今後10年で歯科医師集団の性別構成は大きく変わることが確実です。

1-2. 診療所勤務医の平均年齢は55.2歳――40年で8歳上昇【強い根拠】

医療施設に従事する歯科医師を年齢階級別に見ると、最多は60〜69歳の22,970人（22.9%）、次いで50〜59歳の21,558人（21.5%）です。診療所に従事する歯科医師の平均年齢は55.2歳で、1982年の47.3歳から約8歳上昇しました。病院勤務の歯科医師の平均年齢も39.6歳と、上昇傾向が続いています。

一方で、30〜39歳の歯科医師は2年間で823人（4.9%）減少しており、すべての年齢階級の中で最大の減少幅です。70歳以上だけが1,142人（8.9%）増加しています。つまり、「引退しない高齢層」と「細る若年層」という二極化が、統計上はっきりと現れています。

1-3. 開業者は減り、勤務医は増える【強い根拠】

診療所に従事する歯科医師88,703人の内訳を見ると、「診療所の開設者または法人の代表者」は54,170人で、前回比2,597人（4.6%）の減少です。対照的に「診療所の勤務者」は34,533人で1,043人（3.1%）増加しています。

この数字が示すのは、いわゆる「勤務医の長期化」です。かつては卒後5〜10年で開業するのが標準的なキャリアパスでしたが、開業資金の高騰、歯科診療所数の頭打ち（2023年は66,818施設、前年比937施設減）、そして後述する人材確保の難しさが、開業という選択を慎重にさせていると考えられます。ただし、この因果関係そのものは統計から直接読み取れるものではなく、筆者の解釈を含む点にご留意ください【傾向・中程度の根拠】。

1-4. 矯正歯科を主たる診療科とする歯科医師は4,448人【強い根拠】

主たる診療科別では「歯科」が86,159人（85.9%）で圧倒的多数を占め、「矯正歯科」は4,448人（4.4%）、「歯科口腔外科」4,364人、「小児歯科」1,964人と続きます。矯正歯科は前回比154人（3.6%）の増加で、主要診療科の中では数少ない増加科です。平均年齢は47.7歳で、「歯科」の54.7歳より7歳若いことも特徴です。

なお、複数回答で「矯正歯科」を標榜する歯科医師は22,683人（22.6%）に達します。つまり矯正治療に何らかの形で関わる歯科医師は2万人超いる一方、矯正を専門とする歯科医師は4千人台にとどまるという構造です。広告可能な専門医資格を何も取得していない歯科医師は94.3%であり、矯正歯科領域においても専門性の「見える化」は依然として課題です。

1-5. 地域偏在：東京116.9人 vs 青森・島根55.3人【強い根拠】

医療施設に従事する人口10万人あたり歯科医師数は全国平均81.0人ですが、都道府県別では東京都が116.9人で最多、徳島県107.2人、福岡県100.8人と続きます。最少は青森県・島根県の55.3人で、東京との差は2倍以上です。筆者の医院がある銀座周辺は、全国で最も歯科医師が密集するエリアの一つであり、人材の「奪い合い」も最も激しい地域といえます。

1-6. 国家試験：合格者1,757人、既卒合格率は22年ぶりに30%割れ【強い根拠】

2026年3月16日に発表された第119回歯科医師国家試験は、受験者2,837人に対し合格者1,757人、合格率61.9%でした。前回（70.3%）から8.4ポイント低下し、新卒80.2%に対し既卒は27.8%と、22年ぶりに30%を下回っています。年間約1,750〜2,000人の新規参入に対し、高齢層の引退が本格化すれば、歯科医師総数の減少は今後加速する可能性があります【傾向・中程度の根拠】。

2024年末時点の医療施設従事歯科医師の年齢階級別・性別人数を示す積み上げ棒グラフと、2022年から2024年の診療所開設者（−4.6%）・勤務者（+3.1%）・総数（−1.5%）の増減率を示す横棒グラフ。最多年齢層は60〜69歳、29歳以下では女性比率が49%に達する。
図1　歯科医師の年齢構成（性別）と、開設者・勤務者の増減率（出典：厚生労働省「令和6年医師・歯科医師・薬剤師統計」）

第2章　コデンタル：歯科衛生士は過去最多、しかし「半数は働いていない」

2-1. 就業歯科衛生士は149,579人で過去最多【強い根拠】

2024年末の就業歯科衛生士数は149,579人で、前回（2022年）から4,396人、3.0%増加し、過去最多を更新しました。就業場所は診療所が135,499人（90.6%）で、病院7,675人（5.1%）、市区町村1,929人、介護保険施設等1,533人と続きます。2004年の79,695人と比べると、20年でほぼ倍増したことになります。歯科医師数を大きく上回る、歯科専門職で最大の集団です。

2-2. 免許登録者の就業率は46.2%――約17万人の潜在歯科衛生士【強い根拠】

しかし、この「増加」には裏面があります。厚生労働省の検討会資料によれば、2022年時点の歯科衛生士免許登録者数は314,143人であるのに対し、就業者は145,183人で、就業割合は46.2%にとどまります。免許を持ちながら歯科衛生士として働いていない人が約17万人存在する計算です。

2024年末時点では免許登録者321,241人に対し就業率46.6%との報道もありますが、これは業界メディアの集計値であり、一次資料での確認を推奨します【傾向・中程度の根拠】。いずれにせよ、「歯科衛生士が足りない」のではなく「歯科衛生士が臨床現場に定着していない」というのが、統計が示す実像です。

2-3. 増えているのは50代以上、25歳未満は横ばい【強い根拠】

年齢階級別に見ると、2024年末の就業歯科衛生士は25〜29歳が20,043人（13.4%）で最多ですが、増加を牽引しているのは別の層です。日本歯科衛生士会の分析では、25歳未満の就業者数は2018年以降ほぼ横ばいである一方、50代以上は2012年以降一貫して増加し、現在は全体の28.4%を占めています。2012年と2024年を比較すると、55〜59歳は4,199人から12,621人へ3倍、65歳以上は762人から4,717人へ6倍に増えました。

一方、30〜34歳では2012年の15,546人から2024年の14,417人へと減少しています。結婚・出産期に一度離職し、その後復職するという「M字カーブ」が、歯科衛生士の年齢構成に明瞭に現れています。

2-4. 養成校は増えたが、入学者は定員を下回る【強い根拠】

歯科衛生士養成施設は2023年度で183校と増加傾向にありますが、定員10,157人に対し入学者は8,428人で、約1,700人分の定員割れが生じています。さらに、2024年末の就業場所別統計では「歯科衛生士学校又は養成所」に勤務する歯科衛生士が645人（36.5%）減少しており、教育側の人材も細っています。供給の蛇口そのものが絞られつつある状況です。

2-5. 「勤務先を変わったことがない」は22.2%【傾向・中程度の根拠】

日本歯科衛生士会「令和元年度歯科衛生士の勤務実態調査」によれば、勤務先を一度も変わったことがない歯科衛生士は全体の22.2%（常勤33.1%、非常勤7.3%）で、1999年度と比べて減少傾向にあります。転職が当たり前の職種になったことは、雇用側にとっては「採用しても定着しない」というコストの増大を意味します。

なお同調査は会員対象の自記式調査（回収率53.4%）であり、非会員を含む全体像を示すものではありません。

2-6. 査読論文が示す「続ける理由」【傾向・中程度の根拠】

就業継続の要因については、国内の研究が参考になります。Noritakeら（2022）が厚生労働省委託の歯科衛生士復職支援研修の参加者143人を調査したところ、「歯科衛生士の仕事にやりがいを感じている」ことは、新卒群（オッズ比8.37）・復職群（同8.83）の双方で就業継続意思と強く関連していました。復職群では「キャリアの見通しがある」こと（同3.12）も有意な要因でした。また、離職期間の平均は12.9年で、英国（30か月）や豪州（20.1か月）と比べて極端に長いことが指摘されています。研究者はこの背景として、日本の歯科診療所では産休・育休制度が十分に整備されておらず、休職ではなく退職を選ばざるを得ない構造があると考察しています。

ただし同研究は対象が研修参加者に限られ（n=143）、年齢補正もされていないため、一般化には注意が必要です。Oharaら（2021）による日本歯科衛生士会の大規模調査（n=7,869）では、労働環境の改善が収入面の満足度を介して職業の魅力に影響することが構造方程式モデルで示されており、給与水準と就労環境が独立ではなく連動していることが示唆されています。

2-7. 歯科技工士は減少が続く【強い根拠】

就業歯科技工士は31,733人で前回比1,209人（3.7%）減少、歯科技工所は20,278か所で563か所減少しました。年齢構成では65歳以上が19.3%（6,127人）で最多であり、25歳未満は4.7%にすぎません。歯科衛生士とは対照的に、歯科技工士は新規参入の減少と高齢化が同時進行しています。矯正歯科においても、装置製作をデジタル化・内製化するか、技工所との関係をどう維持するかは経営上の重要判断になりつつあります。

2-8. 行政の動き：歯科衛生士の業務のあり方等に関する検討会【強い根拠】

2024年12月、厚生労働省は「歯科衛生士の業務のあり方等に関する検討会」を設置し、①診療の補助としての局所麻酔行為のあり方、②歯科衛生士の需給、③人材確保対策（復職支援・離職防止・教育内容）を2026年度にかけて議論する計画を示しています。検討会資料では「需給の検討や必要数の分析は十分に行われていない」と明記されており、「足りない」という現場の声に対し、行政としてもまだ定量的な答えを持っていないのが現状です。

歯科衛生士の免許登録者314,143人に対する就業者145,183人（就業率46.2%、2022年末）を示すドーナツグラフと、2012年末と2024年末の就業歯科衛生士の年齢階級別人数を比較した棒グラフ。30〜34歳で落ち込み、50歳以上の増加が全体の増員を牽引している。
図2　歯科衛生士の免許登録者に占める就業者の割合と、年齢構成の変化（出典：厚生労働省「衛生行政報告例」ほか）

第3章　矯正専門医院の人材体制をどう設計するか

3-1. 「歯科医師1.5人、歯科衛生士2.0人」という標準構造【強い根拠】

医療施設調査によれば、2020年の歯科診療所1施設あたりの常勤換算従事者数は平均5.1人、歯科医師は1.5人、歯科衛生士は2.0人です。歯科衛生士は2002年の0.9人から約2倍に増え、歯科技工士は0.2人から0.1人に減りました。つまり平均的な歯科診療所は、「院長＋α」の歯科医師と2人の歯科衛生士で回る小規模事業所であり、歯科衛生士1人の退職が診療能力の半分を奪う構造です。

3-2. 矯正専門医院におけるコデンタルの役割は「補助」ではない

矯正専門医院では、歯科衛生士の役割は一般歯科と大きく異なります。特に舌側矯正（裏側矯正）では、装置が舌側に位置するため患者さん自身のブラッシングが難しく、歯科衛生士による口腔衛生管理の質が治療結果を左右します。また、口腔内スキャン・顔貌写真の撮影、遠隔モニタリング（Dental Monitoring）のデータ確認、治療経過の記録など、デジタルワークフローの実務の多くを担うのも歯科衛生士です。当院でも遠隔モニタリングを導入しており、衛生管理のフォローを来院間隔の中で途切れさせない運用を歯科衛生士が中心になって行っています。

さらに当院では、初診から治療終了までの患者さんとのコミュニケーションを担うトリートメントコーディネーターを配置し、歯科医師・歯科衛生士・受付をつなぐ役割を明確にしています。問診票の深掘り、治療の流れの説明、費用や期間に関する不安の整理をコーディネーターが担うことで、歯科医師は診断と治療計画に、歯科衛生士は臨床処置と衛生管理に集中できます。第2章で見たように「やりがい」と「キャリアの見通し」が就業継続の最大の要因であるなら、職種ごとの役割と成長の道筋を明示することは、人材戦略そのものだといえます【傾向・中程度の根拠】。

3-3. 伝統への敬意と、再設計の必要性

日本の歯科医院は長年、院長個人の技術と人間関係によって人材を育ててきました。この「徒弟的」な育成は、矯正歯科のような高度に専門化した領域では今も大きな価値を持っています。当院もまた、前院長が築いた舌側矯正のメソッドをスタッフとともに継承してきた医院です。

しかし統計が示すのは、その前提が静かに崩れつつある現実です。歯科医師は減り、女性比率は5割に近づき、歯科衛生士はライフイベントで長期離脱し、養成校は定員割れを起こしています。個人の献身に依存した体制は、制度として産休・育休・時短勤務・復職研修を整えた医院に、採用市場で確実に負けていきます。伝統的な育成の良さを否定するのではなく、それを持続可能な制度に乗せ換える――これが、筆者が医院経営者として、またセミナーで先生方と議論する立場として考える現時点の結論です。

第4章　院長・医院経営者への5つの提言

  1. 「採用」より「定着」に投資する：勤務先を変えたことがない歯科衛生士は2割強にすぎません。採用コストを繰り返し払うより、産休・育休・復職研修の制度化に投資する方が、長期的には安価です【傾向・中程度の根拠】。
  2. 30代の離脱を前提に設計する：30〜34歳での就業者減少は統計上明らかです。フルタイム前提の勤務体系ではなく、週2〜3日・午前のみといった復職段階の受け皿を用意しておくことが、約17万人の潜在歯科衛生士に届く唯一の方法です。
  3. 役割とキャリアを「見える化」する：やりがいとキャリアの見通しが就業継続の最大の要因です。矯正専門の衛生士スキル、トリートメントコーディネーター、デジタル機器の運用責任者など、役割ごとの成長段階を明文化しましょう。
  4. 女性歯科医師の就業継続を経営課題にする：29歳以下の歯科医師の半数が女性です。勤務医の出産・育児期の働き方を設計できない医院は、10年後に歯科医師を採用できなくなります。
  5. 技工の出口戦略を持つ：歯科技工士は年3〜4%のペースで減少しています。デジタル化による内製、信頼できる技工所との長期契約など、装置製作の供給リスクを医院として評価しておくべきです。

まとめ

最新の公的統計は、歯科医師の減少と高齢化、女性比率の上昇、歯科衛生士の「増えているのに足りない」構造、歯科技工士の縮小を、いずれも明確な数字で示しています。これらは一過性の景気変動ではなく、人口構造と職業観の変化に根ざした長期トレンドです。

筆者は、危機を煽る意図でこの記事を書いたのではありません。むしろ、数字を共有することで「うちの医院だけの問題ではない」と認識し、制度設計という共通言語で議論を始めるための材料を提供したいと考えています。矯正専門医院として当院が試行してきた体制が唯一の正解ではありませんが、同じ課題に向き合う先生方との対話のきっかけになれば幸いです。

矯正治療をご検討中の患者さんへ――当院の体制や治療の進め方については、舌側矯正（裏側矯正）のページ、料金のページをご覧いただき、ご不明な点は無料相談よりお気軽にお問い合わせください。歯科医療従事者の方で当院での勤務にご関心のある方は、採用情報ページをご確認ください。関連記事として、ポストCOVID時代の矯正診療体制を検証したこちらの記事もあわせてご参照ください。

執筆・監修
中嶋 亮（医療法人社団真美会 理事長／銀座矯正歯科 院長）
日本矯正歯科学会認定医、ヨーロッパ舌側矯正歯科学会（ESLO）Titular Member（2026年認定）、日本デジタル矯正歯科学会学術理事。2021年より銀座矯正歯科院長。矯正歯科セミナーの企画・講演多数。院長経歴はこちら

※本記事の統計値はすべて公表時点の一次資料に基づきます。統計の集計方法（届出ベース、隔年調査等）の違いにより、年次間の単純比較には限界がある点をご了承ください。本記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の医院経営や雇用に関する判断は、社会保険労務士等の専門家にご相談ください。

参考文献

  1. 厚生労働省. (2025). 令和6(2024)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況. https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/ishi/24/index.html
  2. 厚生労働省. (2025). 令和6年衛生行政報告例（就業医療関係者）の概況. https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/eisei/24/
  3. 厚生労働省医政局歯科保健課. (2024). 歯科衛生士の現状と今後の検討の進め方について（歯科衛生士の業務のあり方等に関する検討会 第1回 資料1）. https://www.mhlw.go.jp/content/10804000/001363491.pdf
  4. 公益社団法人日本歯科衛生士会. (2026). 就業者数（厚生労働省調べ）. https://www.jdha.or.jp/aboutdh/shugyo.html
  5. 厚生労働省. (2026). 第119回歯科医師国家試験の合格発表（2026年3月16日）.
  6. Noritake, K., Oshima, K., Fukuda, H., Tano, R., Oshiro, A., Nitta, H., & Miura, H. (2022). Factors affecting the career continuation of newly graduated and reinstated dental hygienists who participated in a technical training program in Japan. International Journal of Environmental Research and Public Health, 19(20), 13360. https://doi.org/10.3390/ijerph192013360
  7. Ohara, Y., Nomura, Y., Yamamoto, Y., Okada, A., Hosoya, N., Hanada, N., Hirano, H., & Takei, N. (2021). Job attractiveness and job satisfaction of dental hygienists: From Japanese dental hygienists’ survey 2019. International Journal of Environmental Research and Public Health, 18(2), 755. https://doi.org/10.3390/ijerph18020755
  8. Tano, R., Miura, H., Oshima, K., Noritake, K., & Fukuda, H. (2022). Relationship between career education experience among final-year dental hygiene students and their perspective towards work and profession: A nationwide survey in dental hygiene schools of Japan. International Journal of Dental Hygiene, 20(1), 203-208. https://doi.org/10.1111/idh.12535

※文献6・7・8のDOIはPubMed Central（PMC9602505・PMC7830899・PMC9292645）で照合済みです。文献1〜3は厚生労働省の一次資料であり、本文の数値はPDF原本から直接転記しています。文献5の合格者数・合格率は厚生労働省発表値を報道（WHITE CROSS、2026年4月11日）経由で確認したため、引用の際は厚生労働省の発表資料を直接ご参照ください。

監修者

銀座矯正歯科 院長 中嶋 亮｜東京都で裏側矯正を専門に行う矯正専門歯科「銀座矯正歯科」

院長　中嶋 亮 ｜ Ryo Nakajima

日本大学松戸歯学部卒業後、同大学大学院にて歯科矯正学を専攻し修了。大学病院での研鑽を経て、2012年より「銀座矯正歯科」に勤務し、数多くの裏側矯正や複雑な症例に携わる。2021年に院長、現在は理事長として診療にあたる。見た目の美しさと咬合機能の両立を重視し、特に舌側矯正やデジタル技術を活用した精密治療に注力。患者一人ひとりの生活背景に寄り添い、長期的な健康と自然な笑顔を引き出すことを理念としている。

【略歴】

【主な所属学会】

【論文・学会発表】

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